いま注目はフィットネスジム経営!開業の流れ、物件選びなどノウハウを紹介

フィットネスジムの開設といえば、少し前までは大型の店舗に高額なマシンを揃えたり、スタジオを用意したりと、多店舗展開しているフィットネスクラブ事業者や、資本のある企業でないと参入が難しいビジネスと考えられていました。しかし近年、マシンに特化した小規模なフィットネスジム、無人の24時間ジム、食事指導と運動を組み合わせたパーソナルトレーニングジム、ヨガスタジオのようなレッスン中心のジムなど営業形態のバリエーションが増え、個人が開業するケースも増えていると言われています。そこでいま注目のフィットネスジムの開業ノウハウを見ていきましょう。

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フィットネスジムは会員料ビジネス。健康志向を受けて成長が見込まれる

フィットネスジムにも様々な種類がありますが、いま注目されているのがマシンやフリーウェイト用具を置いた比較的小規模なタイプのジムです。特にオートロックによる入退館管理システムを導入し、夜間は無人で運営する24時間制ジムが各地に広がっています。

フィットネスジムは会員から毎月定額の会費を徴収する会員料ビジネスです。たとえば1人5,000円の月会費で100人の会員が集まれば月50万円の売上が見込めます。会員数は月ごとに大きく変動することもないので、期待通りに集客できれば売上も計算しやすく、リスクを抑えられます。

提供サービスの種類や店舗が増え、利用しやすくなったこともあり、フィットネスクラブの利用者は増加傾向にあります。経済産業省による特定サービス産業動態統計調査によれば、フィットネスクラブの利用者数は、2000年の約210万人から、2019年には336万人に増加しました。またフィットネスクラブ業界全体の売上高も2000年に約1974億円だったのが、2019年には3348億円へと成長しています(なお2020年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で会員数、売上高ともに2019年を下回りました)。

特に24時間営業のフィットネスジムは、東京、横浜、大阪、名古屋、福岡、札幌など大都市の人気駅のみならず、周辺のベッドタウンや、地方都市にも出店拡大しています。またその立地も駅前などに限らず、たとえば住宅街やロードサイドなどでも駐車場を完備するなど交通アクセスがよければ周辺に住む人たちの集客が期待できそうです。

フィットネスジムで開業するならフランチャイズ?個人営業?

フィットネスジムを開業する場合、どのような方法があるのでしょうか。おおまかに分けるとフランチャイズチェーンに加盟する方法と、独立したジムとして個人で経営する方法があります。

フランチャイズに加盟する場合は、まず本部に申し込みを行い、加盟が認められれば初期加盟料を支払い、本部の規定に沿って店舗内装、機材、システムを用意します。毎月の収入は、会員から徴収する会費から加盟店手数料(ロイヤリティ)を支払った額となります。あるいは手数料を引かれた金額が売上として支払われます。

大手チェーンの場合、知名度が高くシステムなども体系化されていることが多く、いざ開業してしまえば手堅い売上が期待できると言われていますが、出店するためには立地や店舗物件の条件などが決められている場合が多く、また初期にまとまった資金が必要になるため、だれでも出店できるわけではありません。多くのフィットネスチェーンはフランチャイズ加盟店をWEBページ上で募集しており、そちらに問い合わせを行うのが近道です。

個人で独立したフィットネスジムを開業する場合は、自分で物件を見つけ、導入する機材を選び、会費や営業時間などを設定し…とすべて自分で計画します。自分で思い通りのジムを作れますが、一方で集客なども自分で工夫して行っていく必要があり、計画どおりに会員が集められるかどうかで成否が分かれると言われています。

フィットネスジムを開業するにはどんな物件がいい?注意点は?

ではフィットネスジムを開業するにはどんな物件を選べばいいでしょうか?フランチャイズに加盟する場合は本部が開設に適した立地、物件かを判断するケースがほとんどなので、個人で独立したフィットネスジムを開設する場合の、物件選びの注意点を見ていきましょう。

物件選びの注意点や条件は、どんなフィットネスジムにするのかによって異なります。大型のマシンやフリーウェイト機材を置くようなウェイトトレーニングを目的としたフィットネスジムの場合、床に大きな荷重がかかるためコンクリート造の建物である必要があります。また、トレーニング中のマシンやウェイトの振動音は下階に大きく響くため、下階がない1階の物件などが望ましいとされています。

一方で、ヨガスタジオや、音のそれほど大きくない機材を使ったトレーニングを行うフィットネスジム・スタジオの場合は、オフィスビルや商業利用可能のマンションの一室などでも開業できます。もちろん内容によって足音や振動音が下階に響くことを考慮する必要がありますが、物件の選択肢は広がります。

フィットネスジムを成功させるための事業計画の立て方

フィットネスジムの経営は、はじめにお伝えしたとおり、会員数を確保できれば安定的に収入が見込めるので事業計画が比較的立てやすいのが特徴です。一方で機材の準備など初期費用が高額になることと、集客が鍵となるため広告宣伝のコストを見込む必要がある点を考慮しなければいけません。

まずはどんなフィットネスジム・フィットネスクラブを開設するのかを決め、必要な設備をリストアップします。本格的なトレーニングを行っている層をターゲットにしたウェイトトレーニングジムの場合、お客様に満足してもらえるようなマシンやトレーニング機材を揃えられるかどうかも集客につながると言われています。ご自身がトレーニングや機材に詳しい場合は問題ありませんが、もしそうでなければプロのアドバイスを受けることもおすすめです。

付帯設備をどこまで揃えるかも初期費用に関わるポイントです。更衣室は何室分にするか、ロッカーは鍵付きにするのか、シャワールームや洗面化粧台を設けるのか、ウォーターサーバーを設置するのか、など付帯設備の内容を決めます。もし無人でも入退館できるようにするのであれば電子錠や防犯カメラなどの設備が必要になります。どのような顧客層が利用し、どのようなニーズがあるのかを想定して、必要十分な付帯設備にしましょう。

開業にかかる初期コストに加えて、毎月かかるランニングコスト(物件の家賃、水光熱費、人件費、機材等のメンテナンス費、消毒液やペーパーワイプなど消耗品費といったコスト)を算出します。

売上については、会員が何人になれば黒字になるかを計算し、その人数を確保することを最初の目標に置きます。開業してすぐに目標会員数を確保するのはなかなか難しいもの。目標会員数に達しなくても半年〜1年は営業できるだけの運転資金を確保しておく必要があります。

初期費用、当面の運転資金を足した金額が、フィットネスジム開業にあたって準備しておきたい費用の総額になります。自己資金でまとまった金額を用意するのはなかなか難しいもの。多くの場合、金融機関から融資を受けて初期費用をまかなうことになります。

金融機関から融資を受けるには、初期にかかるイニシャルコスト、毎月のランニングコスト、会員数獲得の目標値、売上見込みといった金額を事業計画書にまとめます。金融機関が重視するのは、特に会員数獲得の目標値の算出根拠です。出店しようとしている地域の人口、住んでいる人の属性、近隣の競合店の状況などから、どのくらいの会員数が見込めるかを概算します。こうしたデータは市区町村の役所が公表しているものや、商圏データを提供するサービスなどを利用するとよいでしょう。

集客のテクニック。なるべく開業前に会員を獲得しよう

会員を獲得するには近隣の人やターゲットとなる人にお店のことを知ってもらうこと、そして入会したいと思ってもらうことが重要です。それには広告による宣伝やキャンペーンなどを活用します。

近隣に競合店がある場合は、提供する サービスや会費などに加えて、会員獲得のキャンペーンとしてどのようなことを行っているかも確認しておきましょう。特に入会が増えるのが転勤や入学などで人が動く4月と10月、そして新しいことを始めるのに最適な年初と言われています。この時期となると会員獲得に向けてさまざまなキャンペーンが行われます。

開業のタイミングで多くの会員が入会してくれていれば、開業後の経営がスムーズになります。開業前になるべく多くの会員を獲得できるように、プレエントリー期間を設けて入会特典を用意することを検討するのもよいかもしれません。その際、すぐの退会を防ぐために、入会特典を利用した場合一定期間は解約できない条項などを盛り込んでおく工夫があると良いかもしれません。

新規会員を獲得しても退会者が多ければ経営は安定しません。退会を防ぐための工夫も重要です。特にフィットネスジムの退会につながる要因はクレンリネス(店舗やマシンの清潔さ)と言われています。こまめな清掃や、マシンのメンテナンスで快適な環境を維持するよう努めましょう。

特に新型コロナウイルスなど感染症に対する対策はいまや必須です。入館時の体温測定、手指消毒、マシンなどの除菌清掃、換気の徹底、空気清浄機の設置などについては対策を徹底し、さらに利用者にもマスク着用を求める掲示を行うなどで感染拡大防止策を講じましょう。クレンリネスが徹底されていないと、退会者が増えるだけでなく、悪いクチコミも広がり会員獲得にも悪影響が生じる可能性があります。

しっかりと事業計画を立てて、準備万端で開業しよう

フィットネスジムの経営は、しっかりとした事業計画が立てて見込み通りの会員が獲得できれば比較的リスクの低い事業ですが、初期費用が高額になりやすいため、計画が甘かったり見込み通りにいかないと大きな負債を背負うことにもなりかねません。しっかりと事業計画を立て、準備万端で開業に臨みましょう。

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