ボディメイクする人続出!ジム開業に補助金は使える?オープンのポイントもあわせてご紹介

健康意識の高い方に人気がある「ジム」。新しくジムを開業させるときには、多くの費用が必要になります。ジムを開業するときに、どのくらい資金が必要なのかチェックしたうえで、利用できる補助金制度も抑えておきましょう。また、取り組んでおきたい経営戦略についてもいくつかご紹介していきます。

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ボディメイクをするのが定番!ジムに行く人が増えている

スポーツジムでボディメイクと聞くと、若い人やスポーツをしている人を思い浮かべるかもしれませんが、近年の統計や動向を見ると、ミドル層やシニア層のジム利用者が多いようです。また、フィットネス業界自体も2018年までの5年間で13%拡大したというデータもあります。

2020年以降、コロナウイルス感染症の影響でスポーツジムやフィットネスクラブは大きな影響を受けました。しかし、そのなかでもシニア層の健康志向は依然高い状態にあります。

昔にくらべて、今はいろいろな健康情報が入り、高齢期に入っても美容と健康を維持している芸能人も多く、CMなどを見て「自分もまだまだがんばろう!」と刺激されている方も少なくありません。大手企業もフィットネス事業に数多く参入しており、注目度の高い市場と言えるでしょう。

ジムの開業資金はどれくらいかかる?

ここからは、ジムの開業にかかるお金について、項目ごとに解説していきます。

テナント費用

ジムの種類や規模はさまざまです。大きさや場所によって、必要なテナント料も変わってきます。一般的に、テナントを利用する場合は、保証金もしくは6~12ヶ月分の敷金が必要です。比較的小さなテナントだとしても90~180万円ほどは費用が必要になるでしょう。加えて、借りたテナントによっては、多額の内装費も必要になります。ジムとしての場所を確保するために、200万円以上かかる場合も少ないでしょう。

人件費

指導やアドバイスをするトレーナー・経理・事務・清掃などを行うスタッフを雇う場合、人件費が必要になります。特に、ジムを利用する人と接するトレーナーの質は、利用者の満足度に直結するため、ジムの運営継続を左右する重要な要素です。

一般的には、売上の10%~30%ほどが人件費になります。もちろん、良いスタッフを雇い、ずっと在籍してもらうためには、それなりのお金を出す必要があるでしょう。会員数や売り上げ、満足度や支出額などをシミュレーションし、人件費に割くお金を決めておきましょう。

光熱費

光熱費は、ジム開業時だけでなく、運営している間ずっとかかるランニングコストになります。ジムは運動をするのに適した室温に設定する必要もありますし、安全に運動するために明るい照明も必要です。また、シャワー設備も完備するなら、水道代もかかります。

ジムの水道光熱費は、ジムの広さや設備の多さにも左右されますが、10人につき約1万円/月が目安です。仮に200名の会員がいるなら、約20万円/月必要になります。年間で考えるなら、240万円かかるため、水道光熱費を支払える資金があるかについてもチェックしておきましょう。

マシンなどの設備費

マシンの設置にかかる費用は、種類やランクによってさまざまですが、一般的な家庭用マシンなら、1台15万円~20万円、本格的な業務用のマシンなら、50万円~150万円程度です。家庭用マシンを設置する小規模なパーソナルジムの場合でも、数万円代の安価なものは避けてください。安すぎるマシンは、重さが足りず不安定なものも多いので、使用中の転倒や事故に繋がる恐れがあります。

マシンのラインナップは、ジムの人気や価値、会員の満足度に繋がるため、優先的に費用を割いておきましょう。加えて、会員の年齢層やニーズを把握しておけば、どのようなマシンを増やしていけば良いか、計画が立てやすいかもしれません。例えば、ダイエット目的で通う人は、正確な数値を見たい方が多いので、制度の高い体組成計などが人気です。

セキュリティ費用

ジムのセキュリティ費用としては、出入り口の施錠や防犯カメラ、セキュリティシステムの導入などがあげられます。ジムで注意したい点は、ロッカーのある更衣室やシャワー室での盗難・盗撮被害の防止です。会員が安心して利用できるよう、セキュリティを強化しておきましょう。

例えば、ICカードを使ったオートロックシステムを導入すれば、スタッフ・会員以外の人が、ジムの中に入らないよう入退室管理ができます。また、ロッカーの鍵を本人または受付が管理する方法や、電子式のロックなども検討できます。さまざまな方法を検討し、費用を見積もってもらいましょう。

内装費

ジムのメインは基本的にマシンを使った運動なので、それほど内装に凝る必要はないかもしれませんが、やはり清潔感があり、快適に感じる空間であればあるほど、利用者の満足度も高くなります。

内装費はジムの広さや規模によって変わりますが、壁や床のクロス貼りに約200万円~400万円、電気・空調・換気設備工事費に約8万円~15万円、給排水設備工事費に約60万円〜80万円、家具・建具工事費に約70万円~80万円を想定し、500万円前後を見積もっておくと良いでしょう。

居抜き物件であれば、もともとジムに適切な内装が施されている場合もありますので、内装費を大きく押さえることができます。ジムではなかった物件でも内装工事が少なくて済めば、それだけ内装費を抑えられるでしょう。

【事業再構築補助金】ジムの開業には補助金を使うべき

事業再構築補助金とは新しい分野の事業を展開したり、販売や営業の方法を変えたり、新しい商品を開発したりと、思い切った事業再構築に取り組む際に利用できる補助金制度です。

例えば、店内だけの販売だった飲食店をデリバリー専門店へ業態転換したり、宿泊と野外でのBBQができる施設にしたりといった場合に、この補助金が利用できます。

事業再構築補助金はジムの開業も補助対象

事業再構築補助金は、コロナ禍に対応した業態にすれば、ジムの開業も補助対象となります。スポーツジムやフィットネスクラブは密になりやすく、感染リスクの高い場所です。そのため、新型コロナウイルス感染症の影響で大きな打撃を受けてきました。

こうした状況に対応するため、人の接触を少なくできる設備の導入や、利用人数を抑えられる小規模ジムへ転換、24時間営業化などに取り組むといった場合に、事業再構築補助金が活用できます。

事業再構築補助金の対象者とは

事業再構築補助金の対象者は、日本国内に本社を有する中小企業者等及び中堅企業等となっています。また、事業再構築補助金(通常枠)の必須申請要件は以下の通りです。

1.売上が減っている

2020年4月以降の連続する6ヶ月間のうち、任意の3ヶ月間の合計売上高が、コロナ以前(2019年または、2020年1~3月)の同3ヶ月の合計売上高と比較して10%以上減少していること

2.新分野展開、業態転換、事業・業種転換、事業再編に取り組む

事業再構築指針に沿った新分野展開、業態転換、事業・業種転換等を行う。

3.認定経営革新等支援機関と事業計画を策定する

事業再構築に係る事業計画を認定経営革新等支援機関と策定する。

また、補助額は以下の通りです。

  • 従業員数20人以下:100万円 ~ 2,000万円
  • 従業員数21~50人:100万円 ~ 4,000万円
  • 従業員数51~100人: 100万円 ~ 6,000万円
  • 従業員数101人以上: 100万円 ~ 8,000万円

補助率は、中小企業が2/3(補助額6,000万円超は1/2)、中堅企業が1/2です。

申請方法

事業再構築補助金の申請は、原則オンライン申請のみで、gBizIDのプライムアカウント登録が必要です。

申請までの流れは以下の通りです。

1.認定支援機関とともに、事業計画の策定および事業計画書の作成する

2.gBizIDプライムアカウント登録をする

3.必要書類をそろえる

4.gBizIDのプライムアカウントで専用サイトにログイン後、必要事項の入力、必要書類の添付をして送信する

まずは、公募要領をよく読み、制度の理解を深めておきましょう。認定支援機関は、中小企業庁の認定経営革新等支援機関「検索システム」で探すことができます。

認定経営革新等支援機関「検索システム」
https://ninteishien.force.com/NSK_CertificationArea

また、gBizIDのプライムアカウント登録には、2週間程度かかることもあるため、早めに登録作業を進めておきましょう。事業再構築補助金の申請には、決算書や従業員数を示す書類など、多くの添付書類を用意する必要があります。gBizIDのプライムアカウント登録の完了を待つ間に、必要な書類を揃えておきましょう。

gBizID
https://gbiz-id.go.jp/top/

添付する必要のある書類および参考資料は、事業再構築補助金のサイトでダウンロードできます。

事業再構築補助金 電子申請用資料
https://jigyou-saikouchiku.go.jp/download.php

ジムの開業には補助金と合わせて正しい経営戦略も!ポイント5つ

補助金を活用してジムを開業した後も、利益を上げていかなければなりません。ジムを盛り上げていくために立てておきたい経営戦略を確認しておきましょう。

フィットネスやジムが近くにない地域を狙う

近くに似たようなジムがあると、なかなか人が来てくれないかもしれません。同じフィットネスジムやスポーツジムが近くに無い地域を狙いましょう。同じような業態のジムが近くにないか、「パーソナルトレーニング+(地域名)」などで検索してみてください。

加えて、ターゲット層に合わせた立地も大切です。家の近くにジムがあれば通いやすいため、大きなマンションの近くや就業住宅地の近くを狙ってみましょう。また、ビジネスマンや経営者などをターゲットにするなら、オフィス街の近くで、高品質なサービスを提供できるジムが良いかもしれません。

フランチャイズで経営を学びジムを経営することもできる

フランチャイズジムで開業した場合、ロイヤリティを支払う必要がありますが、短期間で経営の基本を学べます。独学でイチから経営のノウハウを習得しようとすると、成功や失敗を繰り返しながら、何年もかかることも少なくないでしょう。フランチャイズジムであれば、経営以外にも、スタッフの教育や役所に提出する書類の作成方法など、ジムの運営に関する幅広い知識を習得できます。

加えて、知名度の高い名前を利用できるため、集客面でのメリットもありますし、マシンやトレーニング器具を、独自のルートで購入したり、リース契約できたりと、ジムの経営を軌道に乗せやすいでしょう。

リース契約でマシン費用を安く済ませる

マシンの種類や、トレーニング器具の多さは、ジムの魅力を左右します。できる限り多く揃えたいところですが、マシン一台すら決して安くありません。そこで利用できるのが「リース契約」です。

リース会社から借りる形でマシンを設置すれば、負担が少ないため、マシンの種類を増やしやすいでしょう。また、リース料は全額経費として計上できるため経費管理がしやすく、固定資産税の納付や減価償却費の計算・管理なども不要なので、経理面でもメリットがあります。

人件費をカットしてセキュリティ費用に投資する

人件費は、働くスタッフの満足度や労働環境にも影響するため、カットするのが難しい費用でもあります。人件費をカットする手段としては、インストラクターを常時採用せず、必要な場合にだけ外注する、思い切って無人ジムとして開業するといった方法があげられます。

ジムと聞くと、必ずインストラクターや受付スタッフがいる姿を想像するかもしれませんが、近年では夜間にスタッフがいないフィットネスジムや、24時間無人のジムも増えています。こうした形態のジムは、密になりにくいため、コロナ禍においても多くの人が利用しやすく人気です。

予約システムや防犯システムを充実させる必要はありますが、人件費は大きく削減できるため、コスト面でもメリットがあるでしょう。

清掃費用はカットしない!清潔感を大切にする

安く利用できても、床や壁、更衣室やシャワー室、マシンなどが汚れていて不潔さを感じると、客足が遠のいてしまいます。清掃費用はケチらず、すべてのエリアで清潔さを保てるようにしておきましょう。

特に、マシンのハンドル部分やタッチスクリーン、操作ボードなどは、何度も触れる場所なので、常に清潔にしておきたいところ。そのほか、プールやシャワー室が清潔であることはもちろん、素足で歩くスペースの床がベタつかない素材かどうかなども、清潔感を左右するポイントとなります。

感染症が流行している時期は、消毒や衛生管理などが厳しく求められるため、ひとりでも「不潔だ」と感じる利用者がいれば、噂が広がってしまう可能性もあります。利用者目線で厳しくチェックし、清潔感を大切にしていきましょう。

まとめ

ジムの開業をする際は、事業再構築補助金を使って、開業資金の負担を軽減することができます。補助金制度の公募要領をよく理解し、不備のないよう必要書類を揃えて、早めに申請しましょう。補助金制度の利用に加えて、ジムの運営を続けていくための経営戦略も大切です。そして、ジムの立地や営業形態、費用をかけるポイントなどをよく検討してください。ターゲット層のニーズをしっかり掴んだ、満足度の高いジムを開業できれば、経営を軌道に乗せられるでしょう。

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