マッサージ店の開業には資格が必要？具体的な経営手順や必要な資金、成功のポイントなどを解説
マッサージ店の開業においては、施術の目的によって資格の必要性が異なります。店舗の形態も豊富であり、どれを選ぶかで必要な資金や開業手順、届出なども変動するため、事前に確認しておきましょう。今回の記事では、マッサージ店の開業に必要な資格や資金、具体的な手順、店舗形態などについて解説します。
マッサージ店開業に資格が必要であるかは「施術の種類」で決まる
マッサージ店の開業に資格が必要かは、お店で行う「施術の種類」によって異なります。
- 治療目的のマッサージは国家資格が必要
- 癒し（リラクゼーション）目的のマッサージは資格不要
治療目的のマッサージは国家資格が必要
治療目的でマッサージを施術する場合は、開業時に国家資格が必要です。治療目的とは、例えば「疾患の改善に役立てる」「体調不良を改善する」などが該当します。治療目的のマッサージでは、豊富な知識と身体構造への高度な理解が必要であるため、指定の資格を取得しなければなりません。
治療目的のマッサージを無免許で行うと「あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律」に基づき処罰されるため、必ず取得しておきましょう。
具体的に必要な資格は、施術の内容によって異なります。
①あん摩マッサージ指圧
「あん摩マッサージ指圧師」の資格が必要です。あん摩マッサージでは、「押す・引く・撫でる・さする・揉む・叩く」という手技を用いて、患者の身体を刺激し体調不良などの治療を行います。
あん摩マッサージ指圧の資格を取得するには、「政府が定める学校や養成施設に3年以上通う」などの条件をクリアしたのち、試験に合格することが必要です。詳しい受験要件などは「厚労省：あん摩マッサージ指圧師国家試験の施行」をご覧ください。
②はりやきゅう
「はり師・きゅう師」の資格が必要です。はりやきゅうの治療では、身体のツボ（経穴）に針を刺したりモグサ（ヨモギの葉をもとに作る）を燃焼させたりして、身体の不調や疾患の改善を行います。鍼灸師として働くには「はり師・きゅう師」のいずれかの取得が必要になります。両方を扱っている医院が多いです。
はり師・きゅう師の資格を取得するには、いずれも「政府が定める学校や養成施設に3年以上通う」という条件をクリアしたのち、試験に合格することが必要です。ただし、はり師・きゅう師、いずれかの資格を取得している場合は、もう片方の試験において共通科目の受験が免除されます。
詳しい受験要件などは以下のサイトをご覧ください。
③整骨や接骨
「柔道整復師」の資格が必要です。整骨や接骨では、骨折や脱臼、捻挫、打撲など、外傷によって傷ついた部分を「非観血的治療（出血を伴わない治療法）」によって治癒させることを行います。
柔道整復師の資格を取得するには、「政府が指定する学校や柔道整復師養成施設に3年以上通う」という条件をクリアしたのち、試験に合格することが必要です。詳しい受験要件などは「厚労省：柔道整復師国家試験の施行」をご覧ください。
癒し（リラクゼーション）目的のマッサージは資格不要
治療ではなく「普段の疲れを癒す」というリラクゼーション目的であれば、開業時に資格は不要です。「マッサージ」という文言では上記の治療行為を想起させるため、以下のように別の言葉を使うケースもあります。
もみほぐし：
肩こりや慢性的な疲れなどを緩和するために、筋肉をほぐしてリラックスさせます。マッサージとは異なるため、捻挫やギックリ腰など原因がはっきりしている症状に対する治療はできません。
オイルマッサージ：
アロマオイルを直接身体に塗って、リラックス効果を得ることを目的としています。
カイロプラクティック：
カイロプラクティックはアメリカ発祥の療法です。手技によって背骨や骨盤の歪みを矯正して、身体全体の歪みを改善します。海外では国家資格として認められている国もありますが、日本では歴史が浅いため民間療法のひとつとして位置付けられています。
リラクゼーション目的であっても民間資格を取得することで信頼性につながる
癒し（リラクゼーション）目的であれば、マッサージ店の開業時に資格は不要です。しかし、民間資格を取得し自分のスキルを示すことで、来店客からの信頼性アップにつなげられます。
マッサージ関係の主な民間資格としては、以下が挙げられます。
- リフレクソロジストレギュラー
- リンパドレナージスト
- アロマテラピーインストラクター
- アロマリンパセラピスト
- アロマコーディネーター
- 整体師
- タイ古式マッサージ
種類も豊富であり、通信講座を開設している資格も多いです。費用はかかりますが、自分の強みをアピールするためにも、お店と近しい領域の資格があれば取得しておくとよいでしょう。
マッサージ店を開業した場合の年収はどれくらい？
マッサージ店を開業した場合の年収は、「300万〜1,000万円」と幅があります。
マッサージ師の資格を保有している人全体の平均年収が、令和3年度は「423.4万円」なので、方法次第では倍以上の年収を稼ぐことも可能です。マッサージ店は自分の体ひとつで始められるため、顧客を掴めれば1,000万円近くまで収入を伸ばせるのでしょう。
雇用されている場合は年収に限度がありますが、開業オーナーであればスキルアップを図ったり集客施策に注力したりすることで大きく稼げるのは魅力的です。
マッサージ店の具体的な開業手順
マッサージ店を開業する具体的な手順は以下の通りです。
- お店のコンセプトを決める
- 開業形態を決める
- 施術内容やメニューを決める
- 物件を決める
- 資金調達をする
- 必要な届出を提出する
- 内装・外装工事を行う
- 設備や備品を揃える
- 必要に応じて従業員を採用する
- 集客施策を運用・改善する
1.お店のコンセプトを決める
開業前にマッサージ店のコンセプトを決めましょう。お店のコンセプトを決めることで、施術の方向性や内装の雰囲気、価格設定なども変わってきます。
例えば「癒し目的でもみほぐしを行う」のであれば、店内でアロマを焚いたりゆったりできる個室を準備したりすることなどが必要でしょう。治療目的のマッサージを行うなら、国家資格保有者を雇用しなければなりません。
お店のコンセプトを決めることでさまざまな点を決められるので、必ず最初に設定しましょう。
2.開業形態を決める
マッサージ店の開業形態としては、主に以下の４種類が考えられます。
- テナントを借りる
- 自宅で開業する
- レンタルサロンを使う
- 出張して施術する
マッサージ店の開業形態はさまざまです。各形態に応じ、毎月の家賃や移動の手間、集客面などでメリット・デメリットがあるため、自身のコンセプトに合う方法を選びましょう。
各開業形態の具体的な内容については「マッサージ店の主な開業形態は4種類」という項目で詳しく解説しています。
3.施術内容やメニューを決める
施術内容やメニューは、コンセプトに沿って考えると決めやすいです。例えば、以下の2パターンで比較してみましょう。
- 仕事の合間にサクッとリラックスしたい会社員
- 休日に普段の疲れをガッツリ癒したい主婦（主夫）
「仕事の合間」と「休日にガッツリ」では確保できる時間は変わります。マッサージに払える料金も違うため、適切な価格帯で設定しなければなりません。
お店のコンセプトを明確にすることで、お店のターゲットも決まり、対象者に合わせた施術やメニューを設定できます。
4.物件を決める
先ほど決めた開業形態をもとに、具体的に出店する物件を決めましょう。
物件の出店場所は、主に「ターゲットを集客できるか」という面を考慮して検討します。例えば「駅前に出店する」と「駅から離れた住宅街に出店する」という2パターンでは、駅前のほうが人通りを見込めます。とくにビジネスマン向けであれば、駅前やビジネス街などに出店したほうが集客しやすいでしょう。しかし、お店のターゲットが「主婦（主夫）」であるならば、駅から離れた住宅街の中に出店するほうがよいかもしれません。
出店場所によって家賃負担も変動するため、ターゲットを絡めつつ最も適切な場所を探しましょう。
5.資金調達をする
資金調達としては、主に以下3つの方法が挙げられます。
- 自己資本
- 金融機関からの融資
- 周囲からの借金
具体的な金額は後述しますが、マッサージ店の開業では多額の資金が必要です。数百万円単位の金額を自己資本で賄ったり借金したりするのは難しいため、融資を受けることが一般的でしょう。融資を受けられれば、返済義務は発生しますが多額の開業資金を短期間で準備できます。
融資を受ける際は審査が必要です。審査基準は機関ごとで異なりますが、事業計画書は確実にチェックされるため準備しておきましょう。事業計画書の中身をチェックして、収支予測や雇用計画、返済の見通しなどに「将来性がある」と判断されれば融資を受けられます。
売り上げや支出などを具体的な数値まで落とし込むことで、具体性が増して審査にも通りやすくなります。
6.必要な届出を提出する
マッサージ店を開業する際は、主に以下の書類が必要です。
| 届出名 | 届出先 | 提出期限 |
| 開業届 | 税務署 | 原則として開業から1ヶ月以内 |
| 事業開始等申告書 | 都道府県 | 都道府県ごとで異なる |
| （国家資格を有するマッサージ店を開業する場合）施術所開設届 | 保健所 | 店舗開設後10日以内 |
| （出張形式でマッサージを行う場合）出張施術業務開始届 | 保健所 | 業務開始後10日以内 |
開業届は提出が遅れたり、提出しなかったりした場合でも罰則はありません。しかし、開業届を提出することで「青色申告を申請できる」「屋号付き銀行口座を開設できる」などのメリットがあるため、特別な事情がなければ提出しておきましょう。事業開始等申告書についても、遅れや未提出があっても罰則はありません。
国家資格を保有し治療目的でマッサージ店を開業する場合は、施術所開設届出書の提出が必須です。事前に提出した図面と現地の状況を確認し、問題がなければ営業を許可されます。
出張形式の場合は、出張施術業務開始届が必要です。ただし、開設済の施術所から出張する場合、提出は不要です。
7.内装・外装工事を行う
必要に応じて、内装・外装工事を行いましょう。内装や外装はお店のコンセプトを決める重要な要素です。来店者に「どんな癒しを提供したいか？」によって、内装や外装の雰囲気は異なります。
内装を決める際は、施設所開設届の規定に沿うよう気をつけましょう。施設所の開設にあたり、内部の構造について「施術室は内法6.6㎡以上の専用部屋とする」「ベッドは完全な個室にしない」など、複数の条件が設けられています。定められた条件をクリアしなければ、マッサージ店の開業は認められません。
お店のコンセプトを重視するあまり、「開業に必要な基準を満たせない」という事態は避けましょう。
8.設備や備品を揃える
内装・外装の雰囲気と同じように、設備や備品もお店のコンセプトに応じて変わるため、マッチするものを選びましょう。
マッサージ店に必要な代表的な備品としては、以下が挙げられます。
- 施術ベッド
- 待合用ソファー
- 施術用オイル
- タオル
- 照明器具
- カーテン
ベッドやソファーは、カラーやサイズ、質感などに応じて醸し出す雰囲気が異なります。照明器具のような装飾品やカーテンも、部屋の雰囲気を作り出す重要な要素になるでしょう。
9.必要に応じて従業員を採用する
癒し目的のリラクゼーションサロン等であれば、無資格の個人でも開業できます。出張形式なら店舗もないため、ひとりではじめるハードルは低いです。しかし、治療目的では国家資格が必要なため、オーナーが無資格であれば有資格者を雇用して開業しましょう。
従業員の採用は、開業1ヶ月前を目安に開始するとよいです。早く採用すると辞退のリスクが上がりますし、直前で雇用するとオープンに間に合わないかもしれません。
10.集客施策を運用・改善する
開業後は集客施策を継続して運用・改善していきましょう。
マッサージ店の集客手段としては、以下を活用できます。
- SNS（Twitter・Facebook・Instagram）
- 店舗HPの開設
- ポータルサイトへの登録
- 地域へのポスティング
お店のコンセプトやターゲットに応じて、オンライン・オフライン施策の両方を使い分けることが大切です。例えば、高齢者向けのマッサージ店であれば自宅へのポスティングが効果的かもしれません。一方で若年層をターゲットにするのであれば、Instagramで写真を含めた情報を発信して、オシャレな雰囲気をアピールするのもひとつの手です。
マッサージ店の主な開業形態は4種類
マッサージ店の主な開業形態としては、以下の4種類が挙げられます。
- テナントを借りる
- 自宅で開業する
- レンタルサロンを使う
- 出張して施術する
テナントを借りる
テナントを借りる場合、開業形態の中では最も固定費が大きくなりやすいです。初期費用として保証金の割合も膨らみます。
ただし金額が大きい分、自分の店舗として比較的自由に使えます。内装もお店のコンセプトに合わせて改装できますし、ターゲットに合わせて「駅前」「住宅街」「ビル街」など適切な物件を選べるでしょう。
家賃や保証金の高さが気になる場合は、居抜き物件も選択肢に入れましょう。居抜き物件であれば以前の設備や内装を引き継げるため、工事の手間を減らして初期費用も抑えられます。ただし「内装を引き継ぐ＝以前の物件の雰囲気が残る」ということであるため、お店のコンセプトに沿った物件であるかは確認必須です。
自宅で開業する
スペースを確保できるなら、自宅で開業するのもよいでしょう。自宅で開業すれば新規で物件を探す手間がないうえ、固定費も大きく変わりません。自宅が住宅街にあれば「忙しい主婦（主婦）向け」などのターゲットに対して、固定費を変えずにアプローチしやすいです。
自宅をお店にする場合は、来店者に生活感を与えないようにしましょう。コンセプトにもよりますが、生活感にあふれてしまうと癒しの空間を提供できないかもしれません。
賃貸物件によっては、事業用の利用が認められていないケースもあるため要注意です。トラブルを防ぐために、大家か不動産会社に問い合わせておきましょう。もしも自宅を事業用として利用できない場合は、SOHO物件（居住メインであるが事業用としても使える物件）の活用も検討すべきです。
レンタルサロンを使う
レンタルサロンを使うと、指定した日時にスペースを借りて営業できます。スペースによってはベッドやテーブル、内装品なども揃っているため初期費用を抑えて開業可能です。
ただし、あくまでも一時的に借りているスペースであるため、内装や家具の持ち込みなどに関して制限が設けられています。「自分のお店ならではの内装にしたい」という人には不向きです。
場所が固定ではないため、リピーターを呼び込みにくい側面もあります。サービスを気に入ってもらえても、「次回はまったく別の場所で営業する」となったら、来店を足踏みする人も多いでしょう。
出張して施術する
出張して施術することもできます。出張形式の場合は、出張施術業務開始届が必要です。
出張形式では場所代が発生しないため、初期費用を大きく抑えられます。高齢者のように、外出が困難な人をお店のターゲットにする場合は、出張形式を検討するのもよいでしょう。
ただし、出張形式の場合も営業場所が固定されないため、遠方の人は利用しにくいです。
マッサージ店の開業資金の内訳
マッサージ店を開業する際の資金内訳は以下の通りです。
- 物件取得費用
- 資格の取得費用
- 設備・器具の導入費用
- リフォーム費用
上記を合計した際の開業資金目安は「300万〜1,000万円程度」と幅があります。開業場所や内装の凝り具合などによっても変動するため、あくまでも目安として捉えておきましょう。
物件取得費用
物件取得費用については、どのような開業形態を選ぶかによって大きく変動します。
- テナントを借りる
- 自宅で開業する
- レンタルサロンを使う
- 出張して施術をする
自宅や出張施術なら、物件取得費用が発生しないため負担を減らせます。一方で、テナントを借りたりSOHO物件を使ったりするのであれば、保証金も含めて100〜200万円程度は必要でしょう。
資格の取得費用
国家資格の場合、規定の学校や養成施設に3年以上通うことが必要なため、トータルで「300万〜500万円」ほどかかります。認定施設は全国でも数が限られているため、場所によっては一人暮らしが必要となり費用も膨らみやすいです。
民間資格は資格の種類が豊富なため、講座ごとで大きく金額が異なります。比較的リーズナブルな資格であれば10万円台、高額なものであれば100万円前後はかかるでしょう。
設備・器具の導入費用
導入する設備や器具にも左右されるため金額の幅が大きいですが、合計で10〜100万円程度を見ておきましょう。お店のコンセプトに合わせて必要な備品を購入することが大切です。
マッサージ店に必要な備品としては、主に以下が挙げられます。
ベッド・椅子・カーテン・パーテーション・ソファー・オイル・タオル・ブランケット・ヘアブラシ・鏡・事務用品・制服等
リフォーム費用
リフォーム費用については、お店の開業形態によって必要な金額が大きく変動します。テナントを借りる場合は、雰囲気を変えるために大規模なリフォームが必要なケースも多く、100万〜300万円程度はかかるでしょう。自宅開業であれば、30万〜50万円程度が目安です。居抜き物件や出張形式であれば、内装費用に割く割合を少なく、あるいは0にできます。
運転資金も確保しておく
お店の初期費用だけでなく、「開業後の運転資金」「自分の生活費」も忘れてはいけません。
開業後しばらくは赤字期間が続く可能性も高いです。最低でも半年程度の運転資金や生活資金を準備しておくと安心できます。具体的には「光熱費」「通信費」「消耗品代」「（従業員を雇用する場合）人件費」などを確保しておきましょう。
マッサージ店の運営を成功させるポイント
マッサージ店の運営を成功させるには、以下のポイントを意識しましょう。
- 扱うマッサージの種類を決める
- マッサージ店の運営形態を明確にしておく
- 運営形態によって集客施策を工夫する
- マッサージの技術を磨く
扱うマッサージの種類を決める
お店で扱うマッサージの種類は必ず決めておきましょう。
大前提として「治療目的 or リラクゼーション目的」に応じて必要な資格が異なります。治療目的であれば施術に国家資格が必要なため、自分で取得したり保有者を雇用したりする計画を立てなければなりません。リラクゼーション目的の場合も、多くのマッサージの中からお店で提供したい内容を選ぶ必要があります。
マッサージの種類をスムーズに決めるためにも、お店のコンセプトは設定しておきましょう。「誰に・どんな形で・どんなものを届けたいのか」を決めるとターゲット像が明確になり、適切なサービス内容を選択できます。
マッサージ店の運営形態を明確にしておく
お店の開業形態は、資金や届出などに大きな影響を与えます。
資金面でいえば、テナントを使う場合は毎月の資金が膨らみますし、自宅開業や出張形式なら固定費を大幅に削れます。出張形式やレンタルサロンであれば、内装費用も節約できるでしょう。届出については、出張形式の場合「出張施術業務開始届」が必要です。
運営形態によって集客施策を工夫する
運営形態は、資金や届出だけでなく集客施策にも影響を与えます。どの形態を選ぶかで適切な集客施策が変わるため、意識しておきましょう。
例えば、全国を飛び回る出張形式であれば、SNSを頻繁に更新して全国に見込み客を作ることが有効的かもしれません。一方で自宅開業の場合は、SNS更新も大切ですが近隣にポスティングをしたほうが効果を得やすいでしょう。
上記はあくまでも一例であり、お店のコンセプトやターゲットによっても適切な施策は変わります。お店に合わせた集客施策を打たなければ、時間と費用を投下しても効果を得られないため気をつけましょう。
マッサージの技術を磨く
当然ですが、マッサージの技術を身につけなければリピーターは獲得できません。
開業当初は、物珍しさで来店者が増える可能性もあります。しかし肝心のマッサージスキルが低ければ、徐々に客足は遠のくでしょう。とくに現在は、SNSで検索するとお店のリアルな口コミがたくさん出てきます。集客施策だけに注力しても、マッサージの中身が悪ければすぐにわかるでしょう。
「民間資格の取得を目指して勉強する」など、日頃からスキルアップのために研鑽することが大切です。
マッサージ店を開業をする際の注意点
マッサージ店は自分ひとりでもはじめられますが、それゆえの注意点もあります。
- 年収には限界がある
- 自分自身の労働量が多くなりやすい
年収には限界がある
マッサージ店は、スタッフが施術を行うことで利益につながるビジネスです。利益がスタッフの稼働数に左右されるため、「オーナーひとりが施術する」「店舗が狭い」などの理由で限界が生じると、年収も上がりません。
とくに「治療目的のマッサージを行うがオーナーは無資格」という場合、単純にひとり分の施術量が減るため、年収は天井に届きやすいです。
年収を上げるには、部屋を広くして従業員を雇用したり店舗自体を増やしたりするなどの策を打ちましょう。
自分自身の労働量が多くなりやすい
マッサージ店は、自分や従業員が施術を行い収入を得るため、不労所得のようなイメージで定期収入を得ることは難しいです。
開業してオーナーとなり、事業を拡大すればある程度自由な時間は作れるでしょう。とはいえ、安定するまでは自分が施術をすることもありますし、各店舗の問題対処なども必要なため、ある程度の労働量は必要です。
お店のコンセプトに応じて施術内容や開業形態を適切に決めよう！
マッサージ店の開業では、施術内容や店舗形態などによって必要な資格や届出、資金が変動します。変動する項目を決めるには、お店のコンセプトを事前に設定することが大切です。Tempodas（テンポダス）では、さまざまな居抜き物件を見ることができます。
自身のターゲットを定め、開業後の集客施策も含めてスムーズに決められるよう準備を整えておきましょう。